自宅でテレワーク

現場を離れることなく、月1回テレビ会議での施設長会議

全事業所フリーアドレス

支援以外の時間はどこでも効率的に事務作業が可能です。

記録のシステム化

オンライン会議システムを導入し、遠隔会議を実施することで移動時間を有効に使える

子供の看護のための休暇は有給扱い

子育て期間の就業場所配慮

子育て期間の短時間勤務は子供が小学校5年生に上がるまでなんどでも取得が可能

男性の育児休業取得率が高い

日本財団とコラボレーションして難病児と家族支援に取り組みます

毎年1万円の研修費用が出る

夏季の熱中症対策グッズ配布

全事業所ウォーターサーバーの設置

いつでも冷たいお水と熱いお湯が出ます。